人材育成研究会報告書

~ 新時代に適応する人材育成制度の構築をめざして ~

 本会能力開発委員会(十川敬二 委員長)では、重点事業のひとつとして人材育成の問題を取り上げ、 平成15年9月に「内外企業との厳しい競争に勝ち抜くための社員教育制度の現状と将来に向ってのあるべき姿を 求める」との趣旨に基き、「人材育成研究会」を発足しました。
 会員企業にご協力を仰ぎ、各社の人事・総務担当者を中心としたメンバーにより色々な角度から検討して参り ました。
 活動開始に先立って会員企業の人材育成(教育制度)についてのアンケート調査を実施し、各社の教育訓練 制度の実態や抱えている課題等を把握するとともに、研究会の今後の活動の指針としました。 メンバー企業による「わが社の人材育成制度」についての事例報告を実施、各社の人材育成の考え方、研修の 内容とその特徴、教育研修体系等を紹介していただきました。今後の人材育成のあり方についても議論し、ここに報告書を作成するに至りました。
 新しい時代に適応する人材育成制度を構築するということは、将来の企業経営を託すことのできる優秀な人材を育成することを目的とすることはもちろんですが、企業に働く人の職業に対する価値観も大きく変化しており、 個人のキャリアアップにつながるものでなければならなくなってきております。この報告書が今後の経営・人事戦 略構築上少しでもお役に立てば幸いです。

  内 容 紹 介
Ⅰ.人材育成(教育制度)アンケート調査報告
調査要領
1.最近の採用状況
2.教育訓練の実施状況
3.教育訓練の内容
  ①OJT
  ②OFF JT
  ③階層別教育
  ④機能別教育
4.教育訓練体系の作成
5.教育訓練の対象
6.教育訓練の方法
7.教育訓練の成果
8.訓練の成果と社員の処遇
9.教育方針
10.現在力を入れている教育
11.これから実施したい教育
Ⅱ.事例「わが社の人材育成制度」
1.㈱浅野歯車工作所
2.㈱クボタ堺製造所
3.コーナン商事㈱
4.㈱サカイ引越センター
5.㈱シマノ
6.ダイキン工業㈱堺製作所
7.ダイセル化学工業㈱
8.ダイベア㈱
9.㈱十川ゴム
10.富田電機㈱
11.㈱ニッカトー
12.三菱マテリアル㈱堺工場
Ⅲ.今後の人材育成のあり方
※ご希望の方には頒布しておりますので、事務局迄ご連絡下さい。